人財を育成していくために必要な研修内容や研修プロセスに変更・改善を加える場合、人事部門は多くのリソースを必要とします。もちろん、経営陣は研修の必要性を十分認識しているでしょうが、その費用対効果が正しく測定できていないと、最終的に予算を他に回してしまうこともあるかもしれません。

モダン・デジタルワークプレイスに適した学習管理システム(LMS)を利用することで、正しく費用対効果を測定することができるようになってきています。

集合研修Eラーニングへ

企業が成長していくに従って、知識の保持や共有の必要性は高まっていきます。多くの企業では、組織開発のための研修が集合研修に依存することで、費用面で悪影響が生じることを経験してきています。集合研修を実施するには、それを計画したり実施したりする部門や人の準備のための時間、受講者の移動や宿泊に関わる時間、参加に費やす時間など多くの時間を必要とします。必要となる時間(費用)が膨らめば膨らむほど、費用対効果は減少してしまいます。
解決策のひとつは、集合研修をEラーニングに移行することです。Eラーニングでは移動や宿泊に関する時間を節約できるだけでなく、受講者が業務の合間の時間を有効活用して学習を実施することができるようになります。企業としては24時間365日いつでも利用できる環境を提供することで、受講者が自身のペースで無理することなく学習に集中できるようになります。さらに受講者の移動がなくなることで、CO2削減など環境資源への配慮も期待できます。

サポート時間の短縮

Eラーニングを提供するにあたって懸念事項となるのは、情報システム部による社内サポートにどれぐらいの労力が必要となるかです。
たとえばEラーニングを通じて社内システムやOffice製品などの使い方に関する研修を提供し、従業員のスキルを向上させようとする場合、研修内容の検討や構築には情報システム部による多大な支援が必要となります。それに加え、さらにEラーニング提供による社内サポートにも多大な労力が必要なってきてしまうと、いったいどうなるでしょうか?
情報システム部が本来担っているミッションに悪影響を及ぼしてしまうかもしれません。
そのような理由から、近年Eラーニングの利用には社外のクラウドシステムを活用することで、社内サポートに必要な労力を最低限に抑えようという動きになってきています。

KPIと効果測定

研修を実施する目的は、従業員のエンゲージメントを向上させ、業績向上につなげることです。そのためには、研修に費やした時間や費用、そしてその効果を明示できるようにするべきです。
経営陣にとって最近の重要なトピックのひとつは、従業員の定着率でしょう。最近では企業評価の指標として定着率が取り沙汰されるようになってきており、定着率を上げるために従業員のスキルを開発したり向上させることは重要なテーマになってきています。
それらの効果を正しく測定するためには、さまざまな観点からあらかじめKPIを定め、そのKPIを測定するためのデータを正しく収集できるようにする必要があります。
学習管理システム(LMS)に求められる要素として、Power BIなどのレポートツールと簡単に連携できるということが重要になってきています。LMS365であればOffice365環境上で動作するという特性から、Power BIともシームレスに統合して動作することができるようになっています。
ワンクリックするだけで、簡単にKPI達成状況の視覚的なレポートを見ることができるのです。

これまで人財育成やそれに伴う研修については、費用対効果などがそれほど問題視されてこなかったという側面があります。
しかし、LMSを始めとした学習環境がデジタル化され、様々なデータが分析できるようになってきたことで、研修に対する費用対効果が今まで以上に重要になってくるでしょう。