eラーニングシステムの教材を使用・制作する際の注意点やポイントを紹介

eラーニングシステムを利用していると学習内容の拡充を図るために、教材の追加・制作を検討しなければいけないことがあります。

「外部から教材を追加」と「自社独自の学習コンテンツの制作」のどちらが最良なのか決める基準を知っておくことが必要です。

この記事では、教材制作に取り掛かる前に検討すべきeラーニングシステムの選ぶポイントや注意点について徹底解説します。

最後まで読み、学習効率を上げられるeラーニングシステムを検討できるようになりましょう。


eラーニングシステムの基本機能

教材動画等を中心に学習する「eラーニング」に比べて、ライブ形式で相互にコミュニケーションを取る学習方法を指す際に「オンライン学習」が用いられますが、近年のeラーニング(eラーニングシステム)ではライブ機能が盛り込まれている製品も増えてきています。

そのため、こちらの記事ではオンライン学習とeラーニングは同義のものとして扱います。オンライン学習(eラーニング)をより効果的に活用するにはeラーニングシステムを導入するのがおすすめです。

eラーニングシステムの基本機能は、以下の2つです。

  • 学習教材の管理機能
  • 学習状況の管理機能

「学習教材の管理機能」とは、学習教材の選定や制作・アップロードを行う機能のことです。受講者の目的に最適な学習教材を選ぶことで、効果的な学習を促せます。また自社独自の教材を作ると、自社の方向性に則した教育ができます。

「学習状況の管理機能」は、受講者の進捗状況や学習到達度をデータ化できるものです。従来のリアルタイム研修は、テストやアンケートの集計に手間がかかる課題がありました。

一方、eラーニングシステムなら受講状況や学習到達度をリアルタイムでデータ化できる機能があり、進捗状況を知るための管理者側の負担を軽減することができます。

また、個人のスキルや得意不得意分野を把握することもできるため、人事評価への利用や個別の学習カリキュラムの作成も可能です。

これら2種類の機能で従来の集合研修の課題をカバーできるeラーニングシステムは、今後ますます企業での研修や通信教育などのオンライン学習に取り入れられると予測されます。


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eラーニングシステムを用いたオンライン学習の種類

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オンライン学習(eラーニング)ではeラーニングシステムを導入することで従来の集合研修やDVDに動画を記録して配布する学習形態と比べて、以下のメリットを得ることができます。

  • 教材の充実化
  • 学習管理の一元化
  • 運用やメンテナンスが簡単に行える
  • 柔軟な学習スタイル

インターネット環境さえあれば、受講者は場所・時間に縛られることなく、学習ができます。学習教材も多数ある中から選んだり、自社独自の教材を制作しアップロードできたりもします。そのため、柔軟な学習スタイルと教育内容の拡充が実現可能です。

また、受講者の学習状況データを一括管理できることから、従来のエクセルや管理シートへまとめる手間が不要となります。

オンライン学習の種類は、以下の2つです。

  • オンデマンド型(非同期)
  • リアルタイム型(同期)

各学習方法やメリット・デメリットは以下表にまとめています。

学習方法別のメリット・デメリット

学習方法 メリット デメリット
eラーニング
  • 教材の充実
  • 学習管理の一元化
  • 運用やメンテナンスが簡単
  • 柔軟な学習スタイル
  • eラーニングシステムが必要
  • 教材作成の手間がかかる(自社制作の場合)
  • 管理者が必要
DVD(動画)・CD(音声)
  • 動画・音声を撮影するだけ
  • システム開発・導入が不要
  • 学習状況の把握が困難
  • 学習効果をデータ化しにくい
  • 教材の修正ができない
  • 毎回撮影が必要
  • 作成・配布が手間
テキスト・書籍・資料(紙メディア)
  • 書籍を除けば、教材作成に特別なスキルがなくても制作可能
  • 学習状況の把握が困難
  • 学習効果をデータ化しにくい
  • 作成・配布が手間
集合研修(対面)
  • 受講者で空間を共有できる
  • モチベーション向上
  • その場で疑問の解決ができる
  • 受講者の理解度を常に確認できる
  • 受講者個別の予定に合わせて進められない
  • 日時・会場が固定
  • 学習内容の統一が難しい
  • 集計が手間
オンライン研修(eラーニング)
  • 集合研修と同様の感覚で受講ができる
  • 場所に縛られない
  • 受講者個別に場所の確保が必要(オフィス、自宅など、通信環境が整っており、声が出せる環境)
  • 通信状況に左右されやすい

各学習方法でメリット・デメリットがあるため、自社の研修に最適な方法を選ぶ参考にしてください。

eラーニングシステムを選ぶ5つのポイント

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自社に最適なeラーニングシステムを選ぶなら、押さえておくべき5つのポイントがあります。

  1. 導入形態
  2. 費用
  3. 操作性
  4. カスタマイズ性
  5. 教材

これらのポイントを踏まえて、管理者と受講者の両方が満足できるeラーニングシステムを選べるようになりましょう。また複数社を比較する際の評価基準としても活用できます。

ポイント1:導入形態

導入形態は、以下の2種類です。

  • クラウド型
  • オンプレミス型(パッケージ型)

クラウド型とは、サービス提供会社のクラウド上に構築されたeラーニングシステムを利用する方法です。自社サーバーにeラーニングシステムの構築が不要であるため、すぐに利用可能であり、導入コストも抑えられます。

オンプレミス型とは、自社サーバーにeラーニングシステムを構築する方法です。導入には時間とまとまった費用がかかる一方で、導入目的に合わせた機能の柔軟なカスタマイズができます。

学習に必要な基本的な機能と教材が揃っており、導入コストを抑えたい場合はクラウド型、自社の教育目的に合わせて機能をカスタマイズしたい場合はオンプレミス型がおすすめです。

ポイント2:費用

費用は導入するサービスにより異なります。クラウド型とオンプレミス型に分けて、費用の相場を確認していきましょう。

クラウド型eラーニングシステムの費用相場は、以下の通りです。

クラウド型eラーニングシステム 費用相場
初期費用 50,000〜200,000円前後
料金(月額固定制) 50,000〜200,000円/月
料金(従量課金制) 1IDあたり200〜1,000円/月
※ID=利用者

※利用人数の増減により費用が変わることがほとんどです。詳細は各社にお問い合わせください。

サービス提供会社が構築したシステムを利用するクラウド型eラーニングシステムは、導入費用を抑えられます。また月々の支払いも月額固定制・従量課金制があります。利用者が多く、長期的に利用する予定なら月額固定制のサービスがおすすめです。一方で、利用者が少なく利用期間が短いなら、従量課金制がおすすめです。

オンプレミス 型eラーニングシステムの費用相場は、以下の通りです。

オンプレミス型
eラーニングシステム
料金相場
初期費用 (テンプレート・パッケージ費)

  • 1,000,000〜3,000,000円

(初期導入費・初期研修費)

  • 100,000〜200,000円

(サーバー本体費)

  • 100,000〜300,000円

(周辺機器類)

  • 100,000〜300,000円

(サーバー・ネットワークの構築費)

  • 100,000〜400,000円

(カスタマイズ費)

  • 1,000,000〜(個別見積)
運用費用 (メンテナンス代)

  • 30,000〜100,000円

※詳細は各社にお問い合わせください。

自社サーバーシステム構築をするオンプレミス 型eラーニングシステムは、初期費用が100〜500万円前後で必要になります。

導入後も教材の管理や自社サーバーのセキュリティ管理が必要になるため、費用面や管理の手間を考えるとクラウド型eラーニングシステムの方がコストカットに優れているでしょう。

ポイント3:操作性

操作しやすいシステムを導入すると、受講者・管理者が使用しやすいメリットがあります。

使いにくいシステムだと、品質の良い教材や機能が整っていても利用が促進されません。そして、オンライン学習は受講者の学習へのモチベーションに依存します。つまり、受講者が使いたいと思えるシステムでないと、長期的に利用されることはないということです。

パソコン以外にもスマートフォンやタブレット端末で学習する際も操作しやすいかを確認しておく必要もあります。

また受講者の学習へのモチベーションを維持・向上させる機能も選ぶ時のポイントになります。特に進捗状況が可視化される機能があれば、受講者は学習成果を実感できるでしょう。

ポイント4:カスタマイズ性

カスタマイズ性もeラーニングシステムを選ぶ際のポイントです。

eラーニングを用いた受講者の教育は継続的に行うことで、より成果が得られます。研修を繰り返す過程で、改善・強化すべき点を明らかにし、自社に最適化するように機能をカスタマイズしていくことができれば、さらに成果を高めることができるでしょう。eラーニングシステムのカスタマイズ性を確認する際は、特に教材や各種機能の追加ができるかをチェックしておきましょう。

カスタマイズは管理画面上から簡単に修正できるものから、エンジニアによる構築が必要なものもあります。また修正にかかる追加料金や構築期間も異なるので、予算やスケジュールと照らし合わせ、計画的に修正を進めることができるかどうかについても注意しましょう。

各社導入後のカスタマイズ性や対応方法について確認して、強化・改善に柔軟に対応してくれるサービスを選ぶことがポイントです。

ポイント5:教材

eラーニングシステムを選ぶ際に教材が充実しているかもポイントになります。

教材の種類や質によって受講者の学習へのモチベーションが変わるからです。

eラーニングシステムの多くは、既存の教材を専門分野ごとにまとめて提供しています。しかし既製品だけでは、学習目標を満たせない課題があります。そのため、どの部分までを既存の教材でまかない、どの部分からを自社制作した教材で対応するかを検討しなければいけません。

また制作できる教材の規格も確認しましょう。例えば、動画・テキスト・Webセミナーなど制作できる教材の幅が広いと、受講者のニーズに合わせたコンテンツの作成ができます。

これら教材の充実という視点でeラーニングシステムを選ぶと、受講者のモチベーションの維持・向上や教育内容の拡充が可能です。

eラーニングシステムの教材を入手する4つの方法

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eラーニングシステムの教材を入手する方法は、以下の4つです。

  • 既製品の教材を使う
  • 既製品をカスタマイズする
  • 教材を発注する
  • 自社制作

各方法の具体的なメリットを解説しますので、教材を入手する際の参考にしてください。

方法1:既製品の教材を使う

既製品の教材を使う方法があります。

具体的には、以下の2通りです。

  • eラーニングシステム内の既製品を利用
  • 利用中のシステムに規格が合う外部コンテンツの追加

eラーニングシステム内の既製品を利用する方法は、自社独自の教育内容を追加・修正はできません。一方で、各分野に精通したプロの作成した高品質なコンテンツであることから、教育内容を充実できる安心感があります。

またコンテンツ自体を自社で一から制作する手間もないため、eラーニングシステム導入後すぐに教材として反映できることもメリットでしょう。

規格の合う外部コンテンツを追加する方法もあります。規格とは、動画やテキスト・PDFなど導入中のeラーニングシステムが扱うコンテンツの種類のことです。外部コンテンツを導入できれば、教材の選択肢が広がります。

方法2:既製品をカスタマイズする

既製品をカスタマイズする方法もあります。eラーニングシステムの多くは、学習コンテンツの制作依頼ができます。

既製品を活かした学習コンテンツ作りでできる具体的な内容は、以下の通りです。

  • 項目の追加・削除
  • 教材の統合や分割
  • 自社の事例を挿入
  • テストやアンケートの追加
  • 用語の追加・修正

既製品の学習項目を追加・削除したり、教材の統合や分割をしたりできます。既製品では満たせていない範囲やコンテンツの量を調整できるなどのメリットが挙げられます。

自社の事例や業務で使う言い回しに変更することで、難しい内容も理解しやすくなるでしょう。また、テストやアンケートを追加し、受講者の理解度の把握や研修の改善点を把握することもできます。

このように既製品をカスタマイズし、自社の学習ニーズを満たす教材の入手方法もあります。

方法3:教材を発注する

教材を発注する方法もあります。具体的には、サービス提供会社に依頼して一から教材を制作します。

制作依頼をする前に以下内容について考えておくと、効果的な教材をスムーズに制作できるでしょう。

  • コンテンツの内容・制作目的・到達目標
  • 予算・期間
  • 関連資料
  • 教材の規格

教材制作では、原稿や絵コンテ、動画の制作や撮影、ナレーションの追加などコンテンツ化に至るまでに様々な工程があります。そのため、教材を発注する場合はサービス提供会社と教材内容における認識に齟齬が発生しないよう、共有事項を明確にした上で計画的に進めていかなければいけません。

方法4:自社制作

既製品や外部コンテンツを導入する以外にも、自社で教材を制作する方法もあります。

既製品だと研修の目標を満たせないことがあるため、自社制作のオリジナル教材をシステムへ追加することで、学習内容の拡充を図ることができます。

自社だけで独自の教材を制作するのは難しそうに感じますが、サービスの中には、日頃から使っているソフトと連動しているものもあるので、安心してください。

例えば、LMS365というeラーニングシステムなら、資料作成はWord、Excel、PowerPointの規格に対応しています。そのため、使い慣れたツールでストレスなく円滑に制作できたり、コンテンツ作成後にドラッグ&ドロップだけで追加したりできます。

最新トレンドのeラーニングシステム・教材とは?

eラーニングシステムやeラーニング教材には様々な種類があり、既製品をカスタマイズしたり自社制作したりしてそれぞれの企業に合った教材を作ることも可能です。

しかし、企業の研修や学習内容に合わせて教材を作成するだけでなく、最新のトレンドを教材に取り入れることでよりスムーズな学習が行え、管理も簡単になるでしょう。

ここでは最新のトレンドについてチェックしていきましょう。

個別学習に対応できる

企業での研修は、新人向け・専門職担当者向け・役職者向けなど様々な立場の人に向けて行われます。それぞれ受講者が限られ、大勢で一度に受講するのではなく個別で学習する場合が多いでしょう。

このように、様々な立場の人に向けて異なる内容の研修を行いたいという企業の場合は、個別学習に対応できる管理機能が付いているeラーニングシステムを選択しましょう。

実践・体験型の研修も可能

今までのeラーニングでは動画を見て学ぶというのが一般的でした。しかし、最新の教材ではVRやゲームのような操作ができるシステムを使用してリアルで起こる内容を体験することが可能で、実際のトラブルに対応しているかのような体験ができます。

  • 接客業でのクレーム対応
  • 手順ミスによるトラブル
  • 非日常的なハプニング

上記のような場面をあらかじめ体験しておくことで、実際にトラブルが起こった場合にもスムーズな対応が行えます。

また、新たな機材の使い方や新しい食材の調理方法などの教材を準備し体験させることができれば、実際に初めて取り扱う場合にも慌てずに対応でき、上司が部下へ手間と時間をかけて教え込む必要もなくなります。

マルチデバイス対応の動画教材

近年はPCだけでなく、スマートフォンやタブレットでeラーニングを受講する人も多くなっています。そのため、PC向けの教材だけでなくスマートフォンやタブレットでも受講可能なマルチデバイス対応の動画教材を準備しておくのが良いでしょう。

既存のeラーニングシステム教材の中には、iPadやiPhoneでは動画を再生できないものも少なくありません。そのため、AndroidだけでなくiPadやiPhoneで再生できるeラーニングシステムを選択することで多くの人に受講してもらえます。

eラーニングシステム教材を制作する場合の注意点3つ

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eラーニングシステム教材を制作する場合は、以下の3点に注意が必要です。

  1. 学習目的を明確にする
  2. 使いやすさを重視する
  3. 学習効果が実感できる

注意点を理解し、学習効果の高い教材の制作をしましょう。

注意点1:学習目的を明確にする

eラーニングシステム教材を制作する際の注意点は、学習目的を明確にすることです。

受講者のスキルアップや学習へのモチベーションの維持・向上させるためには、教材に明確な目的がなければいけないからです。

コンテンツの中身やデザイン・レイアウトなどを考える前に、eラーニングを通した学習で、最終的に受講者がどのように成長していて欲しいのかを具体的に明確にしておきましょう。

例えば、受講者視点に立って考えることで「学習目的を達成できているか?」「学習ニーズが満たされているか?」をイメージすることができます。

適切な学習目的を明確にした上で、制作する教材に必要な要素を慎重に洗い出していきましょう。

注意点2:使いやすさを重視する

eラーニングシステム教材を制作する際は、使いやすさを重視しましょう。

使いにくいシステムは受講者の学習へのモチベーションを低下させてしまいます。
具体的には、以下に注意しましょう。

  • 理解しやすい教材か
  • 最新の情報を提供しているか(更新頻度が高いか)

受講者の理解を促す工夫のされた教材になっているかも考えておく必要があります。例えば、文字だけでなく、動画や画像の挿入があると具体的なイメージを持ち、知識の定着にも繋がります。

また、最新の情報を提供しているかどうかも教材の使いやすさに影響します。既製品をカスタマイズする場合や自社で全て制作する場合など、古い情報を提供して受講者の理解度やモチベーションの低下に繋がらないように注意しましょう。運用が始まった後でも、教材の追加・修正がしやすいeラーニングシステムであれば、更新頻度を高めることができ、内容も充実させることができます。

注意点3:学習効果が実感できる

学習効果が実感できるかどうかも教材を制作する場合は注意しておきましょう。

学習効果が実感できる教材は、受講者の学習へのモチベーションを高められ、自発的に学ぶきっかけや反復学習を促すことができます。

具体的には、以下の機能を活用しましょう。

  • テスト
  • アンケート
  • 学習到達度メーター(開発が必要となる場合もある)

受講後にテストやアンケートを実施すると、受講者はリアルタイムに理解度を把握することができます。学習効果を実感させることで、復習や追加学習の必要性を意識させます。

またアンケート集計から教材の改善点を洗い出し、より学習効果を高める教材の制作に繋げることができるでしょう。

教材制作の3つのプロセス

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教材を制作する場合は、以下のプロセスに沿うと良いでしょう。

  • 企画
  • 開発
  • 運用

この章で解説するプロセスに沿うと、受講者のニーズを満たした学習効果の高い教材の制作ができます。

プロセス1:企画

教材制作で最初に行うのが企画です。

企画ですべきことは、以下の通りです。

  • ターゲットと課題の明確化
  • 教材制作の目的・目標設定
  • 教材の規格設定(動画、テキスト…etc)
  • 予算や制作期間の設定

教材を制作する際は必ずターゲットと課題を明確にしましょう。受講者(ターゲット)の「どのような課題を解決し」「どのような姿になってほしいか」が教材を作成する目的だからです。

そのため、受講者を対象にヒアリングやアンケート調査を行い、スキルレベルやニーズ、現状の課題を把握することをおすすめします。分析結果を基に作成した教材は、受講者のニーズを満たし、学習へのモチベーションを高めることに繋がるからです。

またこれら分析をしておくと、受講するメリットを明文化でき、受講者へ学習する必要性を示すことができます。

プロセス2:開発

企画が終わると、次は開発です。

開発では、企画で明確化したターゲットやその課題を基に仕様書の作成をします。教材の作成目的やターゲットの課題などを明確にしたものが仕様書となります。

仕様書を作成するメリットは、以下の4つです。

  • 企画側と制作側で認識のズレや抜け漏れを防止する
  • 文面で残すことで後々のトラブルを回避する
  • 制作スケジュールを明確にする
  • 教材の完成イメージを共有できる

企画側と制作側で完成イメージを共有できると、方向性の違いを防止できるため、効率的に教材作成ができます。そのため、無駄な時間や費用もかかりません。

プロセス3:運用

教材の開発・制作が完了した後に運用を行なっていきます。

最新情報で制作した教材も時間が経てば品質は下がります。常に新しい情報を取り入れ、受講者のニーズを満たせる教材にアップデートしていく必要があります。最新情報や自社事例の追加をして、学習ニーズを満たす良質な教材にしましょう。

また、受講者の声から改善点を導き出し、教材の品質の維持・向上も図らなければいけません。リリース後も継続的に教材の運用をすることで、受講者に必要とされるコンテンツになります。

教材制作を意識したeラーニングシステムを選ぼう

eラーニングシステムにおける教材の入手方法・制作する際の注意点やポイントを解説しました。

教材を入手する時は、受講者の使いやすさを基準に選ぶと良いでしょう。eラーニングは能動的な学習スタイルであるため、受講したいと思わせるシステムでなければいけません。

また自主制作するなら、教材作成サービスを利用すると良いでしょう。効果的な学習教材の作成について提案をしてもらえるため、自社で一から制作する手間を省けます。この記事で解説した3つのプロセスに沿って教材の制作をすれば、eラーニングシステム初心者でも受講者に最適化された教材が作れますので、ぜひご活用ください。

自社教育の効率化を図るためにも、教材の追加・作成を検討してみてください。

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導入するメリットは、以下の3つです。

  • 導入が簡単
  • 簡単にコンテンツを作成・配信・管理できる
  • Microsoft365上で動作する唯一のLMS

eラーニングシステムを導入する企業にとって最も不安なのが、システムの構築と運用管理ではないでしょうか?

LMS365なら新たにサーバーを用意する必要はなく、既存システム(Microsoft365)にインストールをするだけなので簡単に導入できて、セキュリティ面も安心できます。

またLMS365はMicrosoft365上で動作する唯一のシステムです。

Word、Excelをはじめ、様々なファイル形式に対応しているため、従来から慣れ親しんだツールでコンテンツの作成や配信、管理ができます。そのため、導入後に操作がわかないという利用者や管理者のストレスは軽減されます。

LMS365なら導入前後のストレスを感じず、簡単に学習システムを構築できますので、この機会にぜひご利用ください。デモサイトでの体験もできますのでお気軽にお問い合わせください。

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監修者

三上 晃潤

三上 晃潤(株式会社ソフィア 事業開発部 リーダー)

人事部、広報部、経営企画部、情報システム部を中心に、eラーニングシステムを活用した課題解決の提案やLMS365の導入支援を行う。最大手コンビニチェーンや最大手商社等の窓口を担当し、年間25,000ライセンス以上の販売実績を持つ。

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