従来は社員研修の方法として、本社や研修センターに社員を集める方法が一般的でした。
しかし、従来の方法だと会場の準備や研修参加者である従業員の移動に費用や時間がかかるため、開催する企業や従業員にとって負担が大きいという課題がありました。
そこで、社員教育を効率化するために、eラーニングが活用されています。
今回は、社員教育に活用するための企業向けeラーニングシステム導入のメリットやその選び方について解説します。
社員研修にeラーニングシステムの導入を検討している方は是非参考にしてください。
eラーニングとeラーニングシステムとは?
ウィズコロナ時代の新しい教育方式として、「eラーニング」や「eラーニングシステム」の導入を検討している方も多いのではないでしょうか。
eラーニングとeラーニングシステムは、同義として扱われることもある言葉ですが、厳密には意味が異なります。
「eラーニング」はインターネットを活用した教育手法のことです。
一方で、「eラーニングシステム」とは、eラーニングを運用するための基盤となるシステムのことで、LMS(Learning Management System)ともいいます。
eラーニングが教育手法を表すのに対し、eラーニングシステムはeラーニングを支えるシステムのことを指します。eラーニング自体はeラーニングシステムの登場前から存在していましたが、eラーニングシステムの登場によって、より効果的・効率的に運用することができるようになりました。
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企業向けeラーニングシステムの活用方法
企業では、日頃から人材育成のために様々な研修が行われます。
社員全体のコンプライアンス意識を向上させるための研修や、リーダーとしての責任感を醸成するための研修、専門知識を学ぶための研修などがあります。
教育目的によって、対象となる受講者や学習スケジュール・教材は異なります。
eラーニングシステムは、受講者に合わせて教材や学習カリキュラムを提供することが可能なので、実施する研修内容に合わせて柔軟に活用することができます。
社内研修
社内研修には、全社員を対象とした研修や、組織の階層に沿って受講者を分類した階層別研修、部署ごとに専門スキルを教育するスキルアップ研修などがあります。
eラーニングシステムでは、受講者を管理することが可能で、勤続年数や役職などの属性ごとに受講者を分類し、それぞれの研修について受講者を細かく設定することができます。対象者を全社員に設定すれば、コンプライアンス教育のような全社員を対象にした研修も行うことができます。
また、研修内容の設定範囲を変更すれば部署や個人などの単位で研修を行うことも可能です。
新入社員研修
新入社員の多くは学校を卒業したばかりで、社会人としてのルールやマナーを知らない状態からのスタートとなります。
そのため、新入社員は入社後に多くの研修を受けることになります。
コミュニケーション研修やビジネスマナー研修など、実習が必要となる研修もありますが、座学中心の研修に関しては、eラーニングシステムを活用することにより、効率的に研修を進めることができます。
また、入社前研修であれば、遠くに住む内定者にわざわざ会場まで来てもらうことなく研修を行うことができるため、内定者の負担軽減にも繋がります。
企業がeラーニングシステムを導入するメリット
企業がeラーニングシステムを研修に活用することで得られるメリットは数多くあります。
今回は、以下の観点からeラーニングシステムで企業研修を行うメリットを解説します。
- 学習の効率化
- 学習効果の均一化
- 学習管理の効率化
メリット1:学習の効率化
企業がeラーニングシステムを導入することで、指導者・受講者双方にとって効率よく学習を進められるようになります。
指導者にとってのメリットは、研修を実施するごとに必要だった準備の手間を省けることです。
eラーニングシステムを活用すれば、資料や教材をあらかじめ登録しておくことができるので、研修のたびに人数分の資料を準備する必要がありません。
また、インターネット環境があればいつでも受講できるため、広い会場を用意する手間がなくなります。
受講者にとってのメリットは、研修を受ける時間や内容を自分で選択できることです。
オフラインの研修だと決められた時間に指定された場所に行かなければ研修を受けることができませんでしたが、eラーニングシステムを活用することで受講する時間や場所の選択肢を広げることが可能になります。
メリット2:学習効果の均一化
eラーニングシステムを活用することで、受講者が同じ条件で学習できるようになります。
従来の研修体制だと、同じカリキュラムで研修を行う場合でも講師の違いで、研修資料の質や受講者への伝わりやすさにバラつきが出やすく、受講者にとって不公平な環境でした。
また、座席によって声が聞き取りづらかったり、画面が見えにくかったりするなどという問題もありました。
eラーニングシステムを利用すれば、受講者は同じ教材を使って学ぶことができるため、講師の質に影響を受けることなく研修を受けることができます。また、受講者全員が同じ環境で研修を受けられるため、確実に研修内容を受け取ることができます。
メリット3:学習管理の効率化
eラーニングシステムを活用すれば、効率的に学習管理を行うことができます。
従来の研修体制であれば、従業員の研修の参加状況や理解度を細かく把握することは困難でした。
しかし、eラーニングシステムを活用すれば、受講者ごとにそれぞれの研修の受講状況や進捗を確認することができるため、研修の受講が進んでいない受講者には個別に受講を促すことも可能です。
またeラーニングシステムの機能を活用して理解度チェックのテストを実施することもでき、成績に応じて受講者に個別のフォローアップをすることもできます。
受講者は、自身が受講している教材・研修の全体像を把握しながら学習を進められるためモチベーションを維持しながら取り組むことができます。
企業向けeラーニングシステムを選ぶ際の5つのポイント
eラーニングシステムにも様々な製品があり、想定ユーザーや搭載している機能が異なります。
本章では、eラーニングシステムを選ぶ際に考慮すべきポイントをご紹介します。
企業規模や導入目的によって、適したeラーニングシステムは異なるため、自社にふさわしいeラーニングシステムを選定するようにしましょう。
ポイント1:学習目的に沿った機能
eラーニングシステムを導入する際は、学習目的に沿った機能が搭載されているものを選ぶ必要があります。
基本的な機能として、受講者の管理や教材の管理などが挙げられますが、システムによってはさらに便利な機能が追加されていることもあります。
例えば、PCだけでなく、タブレットやスマートフォンでも利用可能なシステムであれば、受講者は移動時間を活用して学習することも可能になります。
また、アンケート機能がついているeラーニングシステムを使えば、受講者からフィードバックをもらい、運用の改善に役立てることができるでしょう。チャットや掲示板機能等のコミュニケーションツールが搭載されていれば、受講者同士の交流を促進させることができます。
ポイント2:受講者の人数
eラーニングシステムを導入する前に、システムの対応可能人数を確認しておきましょう。
eラーニングシステムによっては、受講人数に制限があり、受講者の人数に応じて費用が高くなる場合もあります。
受講人数が増える予定にもかかわらず少人数しか受講できないeラーニングシステムを導入し、運用を開始してしまうと、後々eラーニングシステム自体を変更する必要があり、手間や費用がかかってしまいます。
システムを移植する際に、受講者ごとの学習状況などのデータが引き継がれないこともあるため、あらかじめ受講予定人数に見合ったシステムを導入することが大切です。
ポイント3:コスト
eラーニングシステムごとに導入や運用にかかる費用が異なりますのでこちらも確認しておくべきポイントです。月々に支払う料金のシステムには、年額(月額)固定制と従量課金制の2種類があります。
年額(月額)固定制は、受講者数が多くなっても予算オーバーする心配がありません。
ただ、固定料金が従量課金制よりも高額となることもあるため、利用数が少ないとコストパフォーマンスが悪くなります。
従量課金制は利用者数に応じて金額が変動する料金システムです。
従業員数が少ない場合や、利用期間が限られている場合は、月額固定制よりも費用を抑えることができるでしょう。
月額料金や1ユーザーあたりの料金などは、eラーニングシステムごとに定められているため、想定受講者数から利用料が予算内に収まるシステムを選ぶようにしましょう。
ポイント4:教材の充実度
自社に研修教材や研修内容を企画するためのノウハウがない場合は、既存コンテンツを豊富に持っているeラーニングシステムがおすすめです。
eラーニングシステムには、自社で教材を作成して組み込むだけでなく、既存のコンテンツが用意されている場合があります。
そのため、既存のコンテンツのラインナップもeラーニングシステムを選ぶ基準となります。コンプライアンスやビジネスマナーなど、幅広い社員に受講させたい内容を取り揃えているものから、専門的な知識に特化しているものまで既存コンテンツの内容もeラーニングシステムの選択基準のひとつとなります。
ポイント5:扱いやすさ
eラーニングシステムを選ぶ際には、システムの扱いやすさも重視すべきポイントです。
操作方法がわかりにくいと、受講者のモチベーションが下がってしまう可能性があり、学習効果が上がりにくくなります。また、受講者にとっての扱いやすさだけでなく、管理者や指導者にとって扱いやすいかどうかもしっかりとチェックするようにしましょう。
扱いにくいシステムだと、教材の更新や受講者の管理に手間を感じ、運用が滞ってしまう恐れがあります。
多くのシステムでは、デモアカウントを作成して実際の画面を体験することができるため、使用感を試してみることをおすすめします。
eラーニングシステムを導入する際には、機能面やコスト面だけでなく、運用のしやすさも考慮してシステムを選ぶようにしましょう。
企業向けeラーニングシステムを導入する4つのステップ
導入するeラーニングシステムを選んだら、実際に導入し、研修の実施に向けて準備をしていきます。
研修の準備というと、まず教材の作成を思い浮かべる人も多いかもしれません。しかし、教材を準備する前に、学習目的を改めて見直すことや、eラーニングの効果を測定し、改善していけるような体制を整えることが大切です。
本章ではeラーニングシステムを導入する際の手順を、ステップごとに解説していきます。
ステップ1:学習目的の明確化
eラーニングシステムの導入を検討するときに、まず初めに行うことは学習目的の明確化です。
新入社員研修に使うのか、全社での研修に使うのかなどによって用意する教材や学習スケジュールが変わります。
例えば、新入社員研修に使う目的であれば、受講の対象となる社員はある程度まとまった時間をとって学習を進めることができるでしょう。
一方で、既存の社員が業務の合間に受けるような研修を想定しているのであれば、ある程度内容を細かく区切って少しずつ受講できるような仕組みにすると運用しやすくなります。
学習内容が多くなると、教材の内容を盛り込んでしまいがちですが、あまりにもボリュームが多いと浅い理解で終わってしまうことがあります。
一貫性を持った教材やカリキュラムを作成できるよう、学習目的をはっきりとさせておくことが重要です。
学習目的を明確にすることで、達成目標がわかりやすくなるため、受講者のモチベーションアップにも繋がります。
ステップ2:教材の準備
学習目的を明確に定めることができたら、続いて教材の準備を行います。
既に自社で研修を実施しており、これまでに使った教材をeラーニングに転用できる場合は、改めて教材をブラッシュアップしたり、eラーニング用の講義動画を撮影したりするなど、eラーニングシステムの規格に合わせて準備を行います。
用意している教材がない場合は、新しく作成するか、もしくは既存の教材が用意されているeラーニングシステムを導入することになります。
企業理念や専門スキルに関する教材は自社で作成し、ビジネスマナーやコンプライアンスに関する教材はeラーニングシステムの既存のものを使用するという方法もあります。
自社で教材作成が難しい場合はeラーニングシステムの提供会社が、教材作成代行も請け負っている場合がありますので、担当者に確認してみましょう。
ステップ3:学習の実施
教材の準備が整ったら、eラーニングシステムの運用を開始します。
eラーニングシステムの使い方でわかりにくい部分はないか、接続トラブルは発生していないか、受講者の学習状況に問題はないかなど、管理者は運用開始後にスムーズな運用ができているか確認します。
操作方法がわからない受講者が多い場合には、必要に応じて操作マニュアルなどを配布するなどの対応をとりましょう。
ステップ4:フォロー
eラーニングシステムは導入して学習を提供するだけではなく、改善や運用を行なっていく必要があります。
eラーニングシステムが問題なく稼働していても、さらに学習効果を高める方法を検討し、よりよい研修になるよう改善を続けていくことが望ましいでしょう。テスト機能やアンケート機能を用いて受講者の意見を取り入れながら改善していくことも可能です。
1人ひとりの受講者の学習状況を確認し、改善していくことで、企業全体の教育レベル向上に繋げられるのがeラーニングシステムの強みです。
教材や学習スケジュールの改善を怠らず、よりよいeラーニングシステムの運用を目指しましょう。
企業がeラーニングシステムを導入する際の注意点
企業が研修にeラーニングシステムを導入する際にはいくつかの注意点があります。
本章では次の注意点について解説しています。
- 集合研修も行う
- 定期的に教材の更新を行う
- 担当者にはシステムや人材の管理能力が必要
集合研修も行う
学習内容に応じて、集合研修の実施も検討しましょう。
eラーニングは手軽で便利な学習方法ですが、ロールプレイング等の演習は行うのが困難です。
集合研修で実習や演習を通して学習したほうが理解が深まるものもあるため、定期的に実施するようにしましょう。
集合研修までに必要な知識をeラーニングでインプットしておくなど、並行して活用することでより、集合研修の効果を高めることが可能です。
定期的に教材の更新を行う
学校の指導要領が時代とともに移り変わるのと同じで、時代の流れや社会情勢、法律の変化に伴い、社員に教育すべき内容も変化します。
eラーニングシステムに登録している教材が古い内容のままになっていないか常に確認するよう注意しましょう。eラーニングシステムでは教材の登録や修正が容易にできるため、内容に変更が生じた場合でもすばやく対応することができます。
日頃から教材に使う原稿やイラストなどのデータを整理しておくと、教材を作り直す必要が生じた際にすぐに取り掛かることができ便利です。
参考記事:eラーニング導入後の運用を成功に導くポイント・注意点を徹底解説
担当者にはシステムや人材の管理能力が必要
eラーニングシステムは学習を効率化できる便利なシステムですが、システム任せにせず管理者を設置して受講者や教材などの管理を行うことが必要です。
eラーニングシステムを導入する際は、管理担当者を決め、スムーズに運用できる体制を整えなければなりません。管理担当者には、トラブル対応に関する知識や、受講者とのコミュニケーションやフォロー、教材の更新や学習スケジュールの作成など幅広い管理能力が求められます。
人事部や総務部など、社内全体とのコミュニケーションを行なっている部署から人材を選定するのも一つの手です。社内の学習体験向上のために重要な存在となりますので、慎重に選定しましょう。
自社に合った企業向けeラーニングシステムを導入しよう
eラーニングは、インターネット環境さえあれば時間や場所を問わずに教育が受けられる画期的な学習方法です。
社員研修にeラーニングを取り入れる企業も増えており、手間や時間をかけず効率的に研修を行うことができるようになっています。
eラーニングシステムにはたくさんの種類があり、機能やコスト、教材の充実度や扱いやすさなどの観点から、目的に沿ったシステムを選択する必要があります。
学習目的を実現する機能を備えたeラーニングシステムを導入することで、効率的に社員の質を高めていくことが可能です。
本記事で紹介したポイントを意識して、自社に合ったeラーニングシステム導入をご検討ください。
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導入するメリットは、以下の3つです。
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LMSの導入する企業にとって最も不安なのが、システムの構築と運用管理ではないでしょうか?
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