リスキリングとは?リカレントとの違いやメリット、eラーニングとの相性を解説

IoTやAI、ビッグデータなどのテクノロジーの進歩により、世の中は目まぐるしく変化しています。コンピュータが人々の生活により身近な存在になっていくにつれ、さまざまな職種でこれまでの能力やスキルが通用しなくなっていくことが予想されます。
この流れを受けて、いま企業に求められているのは、既存の人材の能力開発です。

本記事では、これからの時代を企業が生き抜いていくうえで避けては通れない「リスキリング」について解説します。

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重要性の高まるリスキリングとは?

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リスキリング(Re-skilling)とは、業務に求められるスキルの大幅な変化に適応するために新しくスキルを習得することです。
既存のスキルを磨く「スキルアップ」とは異なり、新たなスキルを獲得するという意味合いを持つ点が特徴です。

近年、企業が主体となって従業員の職業能力の開発や再教育を行うリスキリングの重要性が高まっています。技術革新やビジネスモデルの変化が激しい今の時代、今ある仕事のデジタル化や自動化が進み、既存のスキルだけでは能力を発揮するのが難しくなりました。

そこで、環境変化に適応するために業務と並行して、新たなスキルを習得することが必要だと考えられるようになっています。

リカレント教育との違い

リカレント教育とは、社会人になった後も教育と就労のサイクルを繰り返すことです。リカレント(recurrent)には、「繰り返す」「循環する」という意味があります。
学びというと、小学生から高校生もしくは大学生までの期間をメインに考えられることが多いですが、社会に出てからもキャリアアップのために必要なタイミングで仕事から離れ、大学などの教育機関に在籍して学業に専念することは可能です。

リカレント教育は、社会人になってからも学ぶという点でリスキリングに似ています。しかし、リスキリングは業務と並行しながら学ぶのに対し、リカレント教育は仕事を離れて大学などの教育期間で学び直すという点で異なります。

また、リスキリングは企業が主体となって職業の価値を高めることが目的の学びであるのに対し、リカレント教育は個人が人生を豊かにすることを目的とした学びであるという点でも意味合いが分かれます。

アンラーニングとの違い

アンラーニングとは、「学習棄却」とも呼ばれ、これまでの価値観や知識を見直し、今必要とされているものを取り込むことです。ビジネスモデルが大きく変わる現代社会では、かつての常識が通用しなくなるということもしばしばあります。
自分の知識のうち、有効でなくなったものを捨て去り、代わりに新しい知識を取り入れていくことで、現代のビジネスシーンに対応できるように自分をアップデートします。

アンラーニングは新しいことを取り入れるという点では、リスキリングと似ていますが、アンラーニングが古い知識を新しいものに刷新するのに対し、リスキリングは新たな知識を得るというところに違いがあります。

リスキリングの重要性が高まった理由

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リカレント学習やアンラーニングなど、生涯にわたり学習を続けていくという考え方も広まっていますが、なかでも最近注目が集まっているのがリスキリングです。

本章ではリスキリングの重要性が高まった理由について解説します。

第4次産業革命

リスキリングの重要性が高まった一因に、第4次産業革命があります。

第4次産業革命とは、IoTやAI、ビッグデータを用いた技術革新のことを指します。この技術革新では、従来人が行っていた業務がコンピュータでも遂行可能になる時代が到来すると言われており、多くの労働者が仕事を奪われることが予想されています。

そのため、人はさらに高度な能力を身につけ、コンピューターにはできないことを仕事にしなければならなくなります。その一方で、現時点では業務のデジタル化を進めるために必要な、高度なITスキルを持っている人材は不足しており、人材の育成が急務となっているという現状があります。

働き方の多様化

日本では、ワーク・ライフ・バランスや生産性向上のため、働き方改革が推進され長時間労働の禁止、有給休暇の取得義務化が進められています。
これまでの同じ業務量で業務時間を短縮するためには、従来の業務を効率化する必要があります。そこで、現在では在宅勤務などのオフィス以外の場所で仕事をするテレワークが推奨されています。また、新型コロナウイルスの感染が拡大したことにより、オフィスに人が集まることを避けるようになり、テレワークがより加速しました。

働き方の大きな変化を発端として、社会の仕組みが今後も加速度的に変化していくことが予想されます。
そこで、新しい環境に対応できる柔軟性や向上心が求められ、リスキリングの重要性も高まっていくと考えられています。

リスキリングに関する話題

リスキリングの注目度が高まった理由のひとつに、発言力のある団体がリスキリングを話題に上げることが増えてきたことが挙げられます。

2020年1月にスイスのダボスで開催された、公益団体「世界経済フォーラム(WEF)」の年次総会では、「リスキリング革命」が発表されました。「リスキリング革命」とは、2030年までに10億人により良い教育、スキル、仕事の提供を率先して行うという声明です。
WEFとは、経済、政治、研究者など社会におけるリーダーが連携し、世界情勢の会勢に取り組むことを目的とした組織で、一流企業の経営者などが集まる影響力のある団体です。

また、日本でもリスキリングを推奨する施策がいくつか発表されています。経済産業省が「第四次産業革命スキル習得講座認定制度」を立ち上げ、ディープラーニングやAIソリューションなど、これからの時代に必要となるスキルの習得を支援しています。

経団連は経営労働政策特別委員会報告において、スキルを重視した雇用形態であるジョブ型雇用の拡大を打ち出しています。

このように、経済分野でリスキリングなど新たなスキルの獲得がたびたび話題に上がるようになったことで、取り組みを始める企業も増え、さらに重要性が高まっています。

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リスキリングを行う3つのメリット

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リスキリングの実施は、企業にとってさまざまなメリットをもたらします。
本章ではなかでも代表的な3つのメリットについて解説します。

メリット①:新しく人材を確保する必要がない

業務に必要なスキルを持つ人材を新たに雇用することになると、採用コストが大きくなります。
また、現在雇用している人材を解雇することは難しいため、今後さまざまな業務がコンピュータに取って代わられることを考えると、余計に人件費がかかってしまいます。

リスキリングによってスキル開発を行う場合、既存の人材に対して実施するため、新しく人材を確保する必要がありません。DX推進の一環で新たな業務を開始することになっても、社内の人事異動で充足させることが可能です。

労働人口が減少する中、既存の人材を有効活用することは重要です。多様な働き方を許容しつつ、社員の特性に応じた能力開発をすることで、社員が長く働くことができる強い組織へと成長させることができます。

このように、今ある人材を有効活用することができるのが、リスキリングのメリットです。

メリット②:ワークエンゲージメントの強化

リスキングはワークエンゲージメントの強化につながります。

ワークエンゲージメントとは、仕事に対してポジティブな気持ちを持って取り組むことができる状態のことです。
ワークエンゲージメントを高める要因には、仕事に対する裁量権やトレーニングの機会の有無、ミッションやパーパスへの共感度合いなどが挙げられます。

企業がリスキリングを推進し、学びの場を提供することで、従業員はトレーニングの機会を得ることができ、意欲的にスキルの習得に取り組むことができます。
そして、これからの時代に役立つ新たなスキルを習得し、業務の幅が広がることでモチベーションが上がり、結果としてワークエンゲージメントの向上につながります。

ワークエンゲージメントが高まると、生産性の向上、離職の意思の低下、自己啓発意識が高まり更なるスキルの習得につながるなど組織にとってよい影響を及ぼします。

メリット③:自律型人材が増える

企業内でリスキリングを実施することにより、組織内に自律型人材が増えるというメリットもあります。

自律型人材とは、指示を待つのではなく、自ら考え行動できる人材のことを言います。

リスキリングは、仕事をしながら新たなスキルを身につけるという大変な作業であるため、個人の自発的な学習意欲が高まっていないと取り組むことは難しいです。
したがって、リスキリングを導入する際は並行して、自己啓発意識が高く、目標を持って学習に取り組むことができる自律型人材を育成する必要があります。

また、組織に自律型人材がいると、周囲に良い影響を与えるため次の自律型人材が育つきっかけにもなります。結果として、自律型人材の多い組織となり、細かく指示を出さなくても自律的に行動して成長していける環境が作られます。

リスキリングとeラーニングの相性は良い

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リスキリングを成功させるためには、学習を能動的・効率的に進めることができる環境が必須です。

時間や場所を気にせずに希望する内容を学習することができるeラーニング環境があれば、それぞれの社員が自発的に学習を進めることができます。

自律型人材の育成にはeラーニングが適している

自律型人材を育成するには、気軽に学習に取り組むことができる環境を提供することが大切です。

企業が社員教育の一環としてeラーニングを導入すれば、社員が学習する機会を失わずに学習を継続することができます。業務時間の一部を学習時間にあてられるようにすれば、忙しくて時間が取れずに学習を断念するということがありません。

近年はマイクロラーニングといって、5分以内の短いコンテンツで学習をする手法が取り入れられています。マイクロラーニングを活用することで、移動時間や業務の合間の時間を使って学習を進めることができるため、忙しい人でも継続して学習を進めることができます。

参考記事:マイクロラーニングとは短時間で学習できる教材のこと【メリット/ポイントも解説】

LMSを導入する

企業がリスキリングのためにeラーニングを活用する際は、LMSの導入をおすすめします。LMSとは、eラーニングをサポートするシステムのことで、教材の作成や修正、受講者の管理を行うことができます。

リスキリングにおいては、受講者が継続的に学習を続けられるようにモチベーションを維持させることが重要です。LMSを活用することで、管理者は受講者の学習状況を管理できるため、進捗状況に応じて細かくフォローをすることができます。

LMSによっては掲示板機能やチャット機能が搭載されており、受講者同士で疑問点についてディスカッションしたり、教え合ったりするなど、相互にコミュニケーションを取ることが可能となっています。

従来のeラーニングのみであれば、受講者は孤立してしまいがちでしたが、LMSを活用することで受講者・管理者とコミュニケーションを取り合い、モチベーションを保ちながら学習を進めることができます。

リスキリングを導入するポイント

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企業がリスキリングを推進しようとしても、社員が学習を進めやすい環境を提供できなければ計画倒れになってしまいます。

リスキリングは社員にとって負荷のかかる取り組みであるということを忘れてはいけません。社員のやる気に左右されるような仕組みではなく、誰でもきちんと取り組めば成果を出せるような環境づくりをすることが大切です。

本章ではリスキリングを導入するうえで意識すべきポイントを3つ解説します。

目標設定を決める

まずは、リスキリングの効果を計測することができるよう、目標設定を行います。
リスキリングを行おうとする企業は増えていますが、企業の特徴や目標によって習得を目指すスキルやそのレベルは異なります。
企業の経営目標や業績を参考にして、リスキリングで達成したい目標や習得する具体的なスキル、対象とする社員を決めましょう。

リスキリングを行う際、大切なのが社員の声に耳を傾けることです。リスキリングは既存の業務と並行しながら新たなスキルの習得を目指すため、社員にかかる負担は大きいです。社員にとって価値のある取り組みではありますが、社員の理解を得られないまま行っても、成果を出すのは難しいでしょう。
リスキリングを行う際には、社員に対して十分に説明を行い、意欲的に取り組める環境を整えることが重要です。

学習環境を整える

リスキリングの目標を設定することができたら、意欲的に取り組むための学習環境を整えます。

外部の教材や講師等の手配を行い、社員に習得させたいスキルの教材を用意します。LMSを導入している場合、LMS上で教材を作成したり、既存の教材を登録したりすることができます。LMSを提供するサービス会社に教材制作を依頼することもできる場合がありますので、必要に応じて利用しましょう。

リスキリングは通常業務も並行して学習を進めるため、業務時間内で学習できるように社内ルール等を整備することも大切です。

学習のモチベーションを保つ

通常業務をこなしながら学習し、新たなスキルを身につけるには時間がかかります。そのため、いかに受講者のモチベーションを維持できるかが重要となります。

学習のモチベーションを保つためには、スキルを習得した先でどのようなキャリアを形成するか、ビジョンをはっきりとさせることが有効です。また、リスキリングに取り組む社員にフィードバックを行うなど、学習状況に応じて声かけを行うことも、モチベーションを保つ助けになります。

同じ目標を持ってスキル取得に励む社員同士のコミュニティをつくり、互いに高め合える環境を用意するのもよいでしょう。

時代の変化に対応するためにもリスキリングに取り組もう

目まぐるしく発展していく社会で、企業が発展していくためには、時代の流れを予測して早めに戦略を立てることが重要です。

社内へのリスキリングの導入の際、仕組みをはじめから構築するのは大変ですが、LMSを活用すれば効率的に導入を進めることができます。

リスキリングに取り組むことを検討している方は、ぜひLMSの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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監修者

三上 晃潤

三上 晃潤(株式会社ソフィア 事業開発部 リーダー)

人事部、広報部、経営企画部、情報システム部を中心に、eラーニングシステムを活用した課題解決の提案やLMS365の導入支援を行う。最大手コンビニチェーンや最大手商社等の窓口を担当し、年間25,000ライセンス以上の販売実績を持つ。